コーチング教育導入による事業所社員の精神健康面への効果 (研究ノート)

Abstract

背景 精神的ストレスによる企業労働者の健康被害が増加傾向にあり、組織的・継続的な精神保健一次予防が重視されている。しかし、その具体的な方策と効果に関する研究報告は少ない。X事業所での先行調査 (2007) によると、精神保健一次予防の要として「従業員間の良好なコミュニケーションの促進」が指摘されている。 目的 本研究では、コミュニケーションを強調したコーチング教育プログラムの導入による精神健康度への効果について検討することを目的とした。 方法 X事業所の管理職補佐社員の男女41名にコーチング教育プログラムを4回実施した。調査対象者は全社員 (管理職社員、管理職補佐社員、一般社員) 104名とし、「第1回 (2008年5月:コーチング教育導入前) 」「第2回 (2008年11月) 」「第3回 (2009年5月) 」「第4回 (2009年10月:コーチング教育終了後) 」に精神健康度の指標として用いた日本語版General Health Questionnaire12項目版 (以下、GHQ) への回答を求めた。統計的分析については、有効回答者51名 (男性) を「第1回」のGHQの得点分布から『精神健康度高群 (n-8) 』『精神健康度中群 (n-37) 』『精神健康度低群 (n-6) 』の3群に分け、群別にGHQ平均得点 (従属変数) と測定時期 (独立変数) の一元配置分散分析および多重比較検定を行なった。有意水準は5%とした。 結果 分散分析の結果、『精神健康度低群』にのみ、測定時期に有意な主効果が認められた (p=0.01) 。そこで多重比較検定を行ったところ、『精神健康度低群』の「第1回 (26.33±5.24) 」と「第3回 (16.50±1.64) 」でGHQ平均得点が有意に低下した (p-0.04) 。 結論 コーチング教育導入による精神健康度への効果は『精神健康度低群』でのみ認められた。その理由として、『精神健康度低群』への周囲の支えという交絡因子が考えられ、コーチング教育の受講者である管理職補佐社員の直接関与が一要因になったと推察される。したがって、コーチング教育の導入が精神保健一次予防対策の直接または間接的な有効的手段のひとっになることが示唆された。本プログラムのプロセス評価としては、3～5ヵ月の実施間隔が非効果的であったことが指摘され、本プログラムの最適な実施回数についても負荷軽減の方向での検討を要した。精神健康面の向上に向けたより質の高いプログラムの構築、職場でのフォロワーの役割を担う人材育成等のシステム構築が、今後の課題である。